超高齢社会を迎える日本においての介護系資格を持っていない、いわゆる無資格者を取り巻く環境は大きく変化しています。
以前は無資格者が介護現場で働こうとすると、受け入れ先といえばレクリエーションがメインのデイサービスか人手が大幅に不足している特別養護老人ホームの時短契約社員に限られていました。
なぜなら、どちらも資格がなくても従事することができる施設形態であったためです。
しかし、介護保険法が改正され、介護施設を運営する法人に補助金が出始めると、各株式会社系の企業などもどんどん参入してきました。
そのようなことから即戦力だけを求める考え方から、介護職を「育てる」という考え方に変わってきたのです。
例えば、資格を持っていない職員のために資格取得支援制度という福利厚生を設けたのが良い例です。
実質無料で介護職の基本的資格である介護職員初任者研修の資格を取れるような仕組みを作ったり、介護職員実務者研修や介護福祉士資格などを取得すると、報奨金が出る制度などが挙げられます。
そうすることによって働きやすい環境を整え、介護に携わったことのない人たちが介護職を目指しやすい環境を作り、より質の高い介護職員を育てることで、介護業界全体としても、企業としてもプラスに働く仕組みが作られているのです。
また、この介護職を育てるという風土は株式会社だけでなく、その他法人にもどんどん広がっています。
これから介護職を目指す無資格の方にとって、介護は参入しやすく、また仕事を続けやすい環境へと変化しています。